最近よくSDGsという言葉をみかけますが、SDGsとはいったい何なのでしょうか?
- SDGs(エスディージーズ)とは?
- 17の目標
- 1.あらゆる場所のあらゆる形態の貧困を終わらせる
- 2.飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養改善を実現し、持続可能な農業を促進する
- 3.あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
- 4.すべての人々への包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
- 5.ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児の能力強化を行う
- 6.すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する
- 7.すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
- 8.包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する
- 9.強靭(レジリエント)なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る
- 10.各国内及び各国間の不平等を是正する
- 11.包摂的で安全かつ強靭(レジリエント)で持続可能な都市及び人間居住を実現する
- 12.持続可能な生産消費形態を確保する
- 13.気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる
- 14.持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
- 15.陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する
- 16.持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する
- 17.持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する
- まとめ
SDGs(エスディージーズ)とは?
国連が2015年に「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)」を打ち出しました。これを通称「SDGs」と呼びます。
現在、地球には約78億人が暮らしているといわれています。
そして、地球は現在、経済、社会、自然現象などさまざまな問題を抱え、限界に直面しています。0.こで、国連がこれらの問題に向き合うために打ち出したのが「SDGs」というわけです。
SDGsには、2030年までに達成すべき17の目標があります。
「我々はこの共同の旅路に乗り出すにあたり、誰一人取り残さないことを誓う」
”As we embark on this collective journey,we pledge that no one will be left behind.”
これは、SDGsの計画書の冒頭で述べられていく言葉です。
そして、この言葉は、「普通に」生活している人々に今一度、身の回りを見渡すことを求めるものです。
17の目標
1.あらゆる場所のあらゆる形態の貧困を終わらせる
日本に居ると、”貧困”とは無関係だという感覚に陥っている人が多いかもしれません。
しかし、厚労省「令和元年 国民生活基礎調査」によると、日本でも6人に1人が貧困であるという結果が出ています。
これは、日本の貧困率が世界的に見て高いとされており、実は多くの人が苦しい生活をしていることがわかります。
世界に目を向けると「貧困地域」といわれている場所が存在します。
そこでは、1日1.9ドル(約200円)以下での生活が精一杯です。
これは、根本的に生きていくことが難しい状態に置かれているということです。
単純に「もっと働けばいい」と思われるかもしれませんが、働けば解決するような簡単な問題ではないのです。
偏る富をどのように扱っていくかが、この貧困問題を解決するカギといわれています。
先進国は、この問題にしっかり向き合わなくてはなりません。
2.飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養改善を実現し、持続可能な農業を促進する
飢餓に苦しむ人たちは世界中に6.9億人もいると言われています。
飢餓の原因の一つに畑をつくるための森林伐採があります。
森林伐採 ➡ 環境破壊 ➡ 極端な気候変動 ➡ 飢えが発生してしまうのです。
また、人口の増加も飢餓を広げるともいわれています。
飢餓の解決には、先進国が協力し、持続可能な農業を広め、食料を届けるための交通網と流通網を整えることや、公正な貿易などのしくみづくりが必要になります。
3.あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する
日本では、具合が悪くなれば病院に行くのが当たり前ですが、途上国では、具合が悪くても病院で治療を受けられないことやワクチンで簡単に防げたはずの病気にかかったりといったことが見受けられます。
この差の原因は単に病院数や医療技術の差だけではありません
途上国では、国が貧しく医療サービスを十分にうけられないということが原因であったり、治療や予防することができる「世界三大感染症」といわれるマラリア、エイズ(HIV)、結核で毎年何百万人もの人の命が奪われています。
先進国では、健康問題の意識が不足している為に、寿命を縮めることがあります。日本でも、生活習慣病や心の病などが大きな問題として注目されています。
医療を身近なものにするためには、途上国・先進国ともに病気を防ぐための教育や支援が必要不可欠だといえるでしょう。
4.すべての人々への包摂的かつ公正な質の高い教育を提供し、生涯学習の機会を促進する
日本では、ほとんどの人が小学校に通い、文字を読んだり書いたり、計算をしたりできます。
しかし、世界では小学校に行けない子供たちがたくさんいます。
特に読み書きができない人の約3分の2は女性であるといわれています。それは、女性差別や、経済的に貧しいために子供を学校に通わせられない、学校が近くにないなどといった理由があります。
基本的な読解力を身につければ、1.7「億人が貧困から抜け出せるともいわれています。
教育の大切さを理解し、それを支える最低限の人やモノが不足しているたくさんの国を、先進国が支援して、学ぶ環境を整える必要があるのです。
5.ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児の能力強化を行う
男女の違いの中に「男らしさ」「女らしさ」といったイメージによる違いがあります。これらは、社会の中でいつの間にか作られるもので、「ジェンダー」と呼ばれます。こうした決めつけが人を苦しめることがあります。
男女間の不平等は先進国と途上国に共通した問題であり、日本でも男女格差(ジェンダーギャップ)が激しいと言えます。
それは、育児を支える社会制度が整っていないことが一つの問題です。
ジェンダー平等を実現するには、意識を変えることが重要で、「女性が家事を担うべき」「男性が家計を支えるべき」といった慣習で引き継がれてきたイメージを止めなければなりません。
国や会社が男女平等に仕事や家庭に関わる環境を整える必要があります。
6.すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する
日本では、水道水はいつも安全で、下水もしっかり処理されています。
しかし、こんなに好きなだけきれいな水を使える国は、世界では少ないのです。
世界ではきれいで安全な水が手に入らないために、幼い子供が命を失ってしまう国さえあるのです。
また、家から遠く離れた場所から水を汲んでいたり、汚れた水を使ったりする人が世界に8.1億人以上いるといわれています。
「水運び」という重労働に子供が従事することで、多くの子供が教育を受ける時間を奪われていることがあります。
安全な水を継続して利用するためには、上流から下流まで水がうまく循環する環境をつくる必要があります。
7.すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する
世界人口の約10%が電気を使えない暮らしをしています。また、料理をしたり、暖を取ったりするために、薪や炭、家畜のふんなどを燃やしている人もたくさんいます。
化石燃料(石炭や石油など)に頼って生活してきた結果、これらを燃やすことで発生する温室効果ガスが原因で地球温暖化が進んでいるとされています。
この化石燃料は近い将来になくなってしまうと予想されています。
日本人1人あたりの電力消費量は世界平均の2倍以上ですが、その電気を生み出す資源の90%近くを輸入に頼っています。
日本人は世界の資源を過剰に使う国民といえるでしょう。
また、現在化石燃料に代わるのものとして、太陽光や風力、地熱など自然の力を利用した、使ってもなくならない「再生可能エネルギー」が活用されています。
日本は再生可能エネルギーについては、まだまだ発展途上にあります。
国別の課題はあるが再生可能エネルギーを広げることは十分できます。
8.包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する
日本ではしばしば、働き過ぎて命を失う「過労死」が問題になります。
世界でも、働き方は大きな問題になっています。特に途上国では子供たちが無理やり働かされたりしています。
その反対に、働きたいのに仕事に就けない大人も何億人もいます。仕事そのものがない、字が読めない、障害がある、自分のあかちゃんを預ける施設がないなど、仕事に就けない理由は様々です。
SDGsでは、誰もが人間らしく働ける世界が求められています。
「ブラック企業」という言葉をよく耳にするようになったのは、多くの人が人間らしいで働き方をしたいと思うようになったからかもしれません。
日本人は、学校でも会社でも、長い時間やればやるほど評価される風潮があります。しかし、これからは、働き方や環境の改革が必要になってきます。
また、誰もが働ける社会を作るために、障害を持つ人の就職支援制度が必要となります。そして障害を持つ人だけでなく、女性や若者、外国人労働者など、取り残された人を少しでも減らす社会の実現が重要と考えられています。
9.強靭(レジリエント)なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る
日本では、道路や電気など、私たちが生活していくために必要な設備(インフラ)が、当たり前のようにいつも保たれているので、普段あまり意識したことがないかもしれません。
インフラがないと、生活する上での不便さだけでなく、経済の発展を遅らせてしまうことがわかっています。
世界の発展のためには、「レジリエント」(回復力がある、しなやかで強い)といったインフラが必要になります。
災害に強く、安定したインフラを整え、より新しい技術を開発していかなくてはなりません。
10.各国内及び各国間の不平等を是正する
世界では、現在上位10%のお金持ちの人が、世界の所得の40%を占めているといわれています。一方で最貧層の人々の所得をあわせてもたった2~7%にしかならないです。一部の人が多くの資産を占有し、貧富の格差が拡大しています。
格差だけでなく、不平等や差別は世界中にあります。性別や年齢、障害の有無、国籍、人種、階級、宗教などによる不平等や差別が格差を生む原因にもなっています。
私たちは、偏見や思い込みで人を判断してしまうことがありますが、その思い込みにとらわれることなく、多様な人が集まり、認め合い、協力することで社会がよくなり、みんなが平等で幸せに暮らせることになるのです。
11.包摂的で安全かつ強靭(レジリエント)で持続可能な都市及び人間居住を実現する
現在、世界人口の約半分にあたる人々が都市の中で暮らしているそうです。
日本でも47都道府県もあるのに、東京都に住んでいる人は、日本で暮らしている9人に1人という計算になるそうです。首都圏だと、なんと日本の人口の3分の1以上がこの地域に集中していることになるのだとか・・・。
仕事を求める人々が都市に集中し、過密化することにより、住宅不足、ごみ問題、大気汚染、犯罪の増加、スラム化、災害発生時の被害の深刻化などさまざまな問題を生んでいます。
都市の中で、貧しい人たちが暮らす地域を「スラム」といいます。現在世界では、スラム地域に暮らす人が、8.3億人もいて、その数は途上国を中心に増え続けているそうです。
そこで、この先暮らし続けられるまちづくりを私たちは身近な問題として考えていかなければなりません。
増え続ける都市人口を支えるために、強いまちづくりが必要です。
消防車や救急車が通行できる広い道路、安くて安全で、災害に強い交通機関、災害に耐えられる建物、災害を防ぐための自然や緑地、災害に強く復旧しやすい通信手段など、災害に備えてた施設や環境の整備だけでなく、地域の人たちが支えあい、災害時に助け合える人間関係も重要です。
12.持続可能な生産消費形態を確保する
食材を買いすぎてしまったり、注文しすぎてしまったり、使えるものを新しく買い直したり、水を出しっぱなしにしたり、無駄になるとわかりながらも作りすぎてしまったり、作るときに地球環境や働く人に負担をかけてしまったりしていることがあると思います。そういった無駄遣いには、「消費」する側と「生産」する側、どちらにも責任があります。
例えば食品を捨てるということは、農作物を育てるために使われた土地や水が無駄になったということであり、環境破壊につながっていきます。
環境破壊・水不足 ➡ 土地や水の無駄遣い ➡ 食品をゴミとして燃やす
➡ 気候変動・災害
石油やガスなどの化石燃料や水資源、紙などの森林資源の無駄遣いも環境破壊をもたらします。これらの無駄が、私たちの安心と安全をうばってしまうのです。
地球資源を守るためには、消費面を考えるだけでなく、過剰な生産をしないようにも考えていかなければなりません。
私たちが地球上で生き続けるためには、あらゆる資源を無駄にせず、将来を考えた環境づくり、社会づくりが必要です。「出るごみを減らす」「資源として再利用する」「廃棄せず繰り返し使う」「不要なものは断る・買わない」といった廃棄物を減らすための努力、生産、消費の両面で「エコ製品」「エコ消費」を心がけなくてななりません。
13.気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる
近年、極端な高温や大雨などの異常気象の頻度が増えています。その原因は温室効果ガスによる地球温暖化によって、大気中の水蒸気が増えたためだと考えられています。そして、現在も温室効果ガスの排泄量はぐんぐん増加しているのです。
温暖化は気温の変化だけでなく、台風やハリケーン、集中豪雨、海面上昇などの原因となるほか、猛暑や干ばつなどをより頻繁に引き起こします。
2015年すべての国が参加し、21世紀後半には温室効果ガスをゼロにすることを目標とするパリ協定が採択されました。国際的なルールが広まることで、気候変動が「みんなの問題」となり、世界中の人の協力が必要な問題です。
気候変動による災害として、水害や土砂崩れ、高潮や高波、水不足、猛暑などがあります。気候変動を抑える対策だけでなく、災害に対して、j行政や企業、市民が連携して立ち向かう必要があります。
14.持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する
世界の海では、魚や貝、エビなどの水産物の獲りすぎで、毎年漁獲量が減っています。また、多くの海の生き物が絶滅の危機にあり、将来、海から受けている恵みや利益を得られなくなってしまうかもしれない現状なのです。
そこで、漁獲量を制限したり、漁業で生活する人が別の仕事に就けるようサポートしたりすることで、海の生き物を守るよう、各国政府の国際的な協力が必要です。
特に水産物消費大国として、日本は、水産物を獲り続けられる漁業の仕組みを考える必要があります。
また、人間にも悪影響をもたらす海洋汚染も考えなければなりません。
河川や大気からの農薬、工場や家庭からの排水、ゴミなどの廃棄物、タンカー事故などによる石油などの流出・・・
これらにより海洋汚染は深刻な問題になっており、プラスチックゴミなど有害な物質が海の生き物を苦しめ、やがて私たち人間にも悪影響を及ぼすようになります。
手軽に購入ができるようになったペットボトルもプラスチックゴミを増やしてしまっているのです。
日常的にマイボトルを持ち歩くようにするなど、個人でもできることを意識することが必要です。
15.陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する
地球は恐竜の絶滅など、何度か大量絶滅を経験してきましたが、今でも多くの生物が絶滅の危機にあります。
狩猟や森林伐採などの環境破壊が、生物の絶滅を招きます。地球上の全生物種の半数以上がすすんでいるといわれるアフリカ、中南米、東南アジアの熱帯雨林の減少が、大きな原因と考えられています。
人間が環境を破壊し、生物の絶滅が急速に進むことは、生態系が崩れることを意味します。生態系のシステムが乱れると、他の生物生活にも影響が及びます。
身近な自然環境を守ることで、生物の多様性を守ることにつながります。それは、生態系を守る上でとても重要なことです。1種類くらいと考える人が居るかもしれませんが、少しの変化でバランスが崩れてしまうのです。
生態系の崩壊は、人間が連れてきた外来種によってももたらされます。
16.持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する
社会を営み、平和を守っていくのは簡単なことではありません。世界では、公正なルールがあってもうまく機能していないことで、多くの人が戦争や紛争、弾圧に苦しんでいます。
戦争や紛争、飢饉、貧困など、さまざまな理由で生まれた国を離れた人たちのことを「難民」といいます。世界には、およそ2600万人もの難民がいるといわれています。
また、世界の子供の9人に1人が紛争のある地域で暮らしているそうです。紛争のある地域で暮らす子供たちが5歳未満で亡くなる確率は、その他の地域の2倍といわれています。
子供への暴力や虐待なども大きな問題です。
国民として基本的な権利がない人も世界には大勢います。
途上国の子供たちのうち、約半数は出生登録をされていません。そのため、身分を証明できず、教育や医療などを受けられないといったことが起こっています。
また、世界の受刑者のうち約30%は、有罪判決なしに拘束されています。不当な逮捕や拘束を防ぐためにも法律に従った罰を科さなくてはなりません。
平和で公正な社会の実現のためには、積極的に政治に参加し、主張しなくてはなりません。政治参加のために、世の中のことを知り、社会で何が起きているのかを知ることが大切です。
17.持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する
先進国が途上国にたいして行う経済的、技術的な援助は、途上国を助けるためばかりでなく、先進国を含めた世界全体が地球環境を持続可能なものとし、対等な立場で発展していくために必要な援助なのです。
また、途上国の技術や経済の発展のためには、途上国同士の連携も必要とされます。
世界全体が対等な立場で、互いに協力して発展していくためには、公正な貿易のルールが必要です。例えば途上国の輸出量を増やしたり、途上国からの輸入品に対する関税を軽くしたりすることもできるでしょう。
パートナーシップは、国と国の間で結ばれるものとは限りません。私たち一人ひとりが問題意識を持ち、積極的にパートナーシップを結ぶことが、社会を変える力となるのです。消費者も、環境や社会に配慮した購買や協力を行う必要があります。
まとめ
この17項目をみてきましたが、持続可能な地球にするためのSDGsは、実はどれも身近な問題であると認識していただけたでしょうか。
私たち一人ひとりの意識改革で地球は変わるのです。
今ある問題がどんなことであるかをしっかりと理解し、そのために自分ができることは何かを常に考え、行動に移していくことが、この先の地球のためになり、私たちの子孫のためであるのです。
先進国・途上国が一丸となり、この私たちの住む地球を守っていかなかればなりません。
<参考書籍>
世界がぐっと近くなるSDGsとボクらをつなぐ本 ハンディ版(監修 池上彰)Gakken